座金の規格とは

現在一般的に流通している座金の規格は2種類あります。

  • 通称旧JIS規格」JISB1256:1963
  • 通称ISO規格」JISB1256:1978

現行の「JIS規格座金」JISB1256:2008はほとんど流通していないのが現状です。

「通称旧JIS規格」と「通称ISO規格」のどちらが使用されているかは業界により様々ですが、 一般的には「通称旧JIS規格」を使用されている場合の方が多いようです。

座金規格表(内径・外径・厚み)単位mm

呼びISOミガキ丸JISB1256:1978 ISOコガタ丸JISB1256:1978 旧JISミガキ丸JISB1256:1963旧JISコガタ丸JISB1256:1963
22.2-5-0.32.2-3-0.32.3-6-0.42.3-4.3-0.4
2.32.5-6.5-0.52.5-4.6-0.52.6-7-0.52.6-4.6-0.4
2.52.7-6.5-0.52.7-5-0.5  
2.62.8-6.5-0.52.8-5-0.52.9-7.5-0.52.9-5-0.5
33.2-7-0.53.2-6-0.53.3-8-0.53.3-6-0.5
3.53.7-9-0.53.7-7-0.53.8-9-0.53.8-7-0.5
44.3-9-0.84.3-8-0.84.5-10-0.84.5-8-0.5
55.3-10-15.3-10-15.5-12-0.85.5-10-0.8
66.4-12.5-1.66.4-11.5-1.66.5-13-16.5-11.5-0.8
88.4-17-1.68.4-15.5-1.68.5-18-1.68.5-16-1.2
1010.5-21-210.5-18-210.5-22-1.610.5-18-1.6
1213-24-2.513-21-2.512.5-26-2.312.5-22-2.3
1415-28-2.515-24-2.515-30-2.615-26-2.3
1617-30-317-28-317-32-2.617-30-2.6
1819-34-319-30-319-36-2.619-32-2.6
2021-37-321-34-321-40-3.221-36-2.6
2223-39-323-37-323.5-44-3.223.5-40-3.2
2425-44-425-39-425.5-48-425.5-44-3.2
※座金の規格の呼び方は通称であり、メーカーにより異なる場合がございます。2つの規格は座金の外形と厚みで判別が可能です。

2008座金(新JIS座金JISB1250:2008)とは?

JIS B 1256:2008平座金(並形)部品等級A/部品等級C

従来のいわゆるJIS座金(JIS B 1256,1963版)ISO座金(JIS B 1256,1978版)との違いは大きく3点あります。

  1. サイズの違い ※一部同じサイズもあります
  2. 交差の違い
  3. 硬度の規格がある ※メッキ付き品の場合、硬さ区分以下になることもあります

2008座金(新JIS座金JISB1250:2008)の種類

2008座金(新JIS座金JISB1250:2008)の種類は大きく分けて9種類です(弊社ラインナップはマーカー付きの5種類です)

  • 小形 部品等級A 200HV 
  • 小形 部品等級A 300HV 
  • 並形 部品等級A 200HV 
  • 並形 部品等級A 300HV
  • 並形 部品等級C 100HV 
  • 大形 部品等級A 200HV 
  • 大形 部品等級A 300HV 
  • 大形 部品等級C 100HV 
  • 特大形 部品等級C 100HV

その他のサイズについては今後ラインナップ化を検討しております。

等級C
硬さ区分 100HV
等級A
硬さ区分 200HV
等級A
硬さ区分 300HV
並形並形C  100HV並形A 200HV並形A 300HV
小形なし小形A 200HV小形A 300HV
大形大形C  100HVなし大形A 300HV
特大形特大形C 100HVなしなし

2008座金(新JIS座金JISB1250:2008)硬度表

硬さ区分200HV300HV
硬さ区分200HV300HV
硬さ範囲200~300HV300~370HV
材料SPCC熱処理無し
S45C~S55C熱処理あり
SUS A2
S45C~S55C熱処理あり
※証明書が発行可能なのは生地の製品についてのみとなります。
 基本的には鉄に三価クロメートなどの電気亜鉛めっきを施すと硬度は若干下がる傾向があるようです。

 ちなみに旧JIS規格の座金の鉄生地の硬度は200HV程度ですので、
 新JIS規格の部品等級Aの200HVの硬度は旧JIS品とあまり変わりません。

※JIS B 1256:2008より抜粋